インスタDM営業の手順と返信率を上げる例文
この記事の要点
- コピペの一斉送信を避け相手の投稿に触れた個別文面を1通ずつ作成する
- 1通目は売り込まず相手の状況を尋ねる短い質問で返信獲得を狙う
- 制限リスクを避けるため送信数はアカウント状況に合わせ1日数通から始める
インスタのDM営業で成果を出す基本は、一斉送信ツールを使わず、相手の発信内容に合わせた個別の文面を1通ずつ作成して送ることです。プロフィールの設計と投稿のリサーチを丁寧に行ったうえで、相手の課題解決に絞ったメッセージを送ることで決裁者との接点を作れます。
既存の顧客紹介や異業種交流会からの新規リード獲得が一巡し、電話営業でのアポ獲得にも限界を感じている企業にとって、意思決定者が個人として発信しているInstagramは有力な開拓チャネルです。一方で、定型文を無差別に送り続けてアカウントが制限されたり、返信が全く得られなかったりするケースも少なくありません。本記事では、アカウント制限のリスクを抑えつつ商談へつなげるDM営業の実践手順を解説します。
インスタDM営業がBtoB開拓で注目される背景
決裁者本人に直接届く可能性が高い
BtoBの新規開拓において、代表電話や総合問い合わせ窓口へのアプローチは受付で遮断されるケースが大半です。しかし、Instagramを運用している中小企業の経営者や店舗オーナー、事業責任者の場合、アカウントのDM通知を本人が直接スマートフォンで確認している場面が多く見られます。受付を介さずに意思決定者へ直接アプローチできる点が、Instagramを活用したDM営業の大きな利点です。
発信内容から課題や関心事を事前に把握できる
Instagramのアカウントには、相手が日頃から力を入れている事業内容、新商品の展開、店舗の運営状況、採用の取り組みなどが投稿やストーリーズとして記録されています。相手の現状や価値観を把握したうえでアプローチできるため、画一的なテレアポや飛び込み営業に比べて、相手の関心に合わせた提案の切り口を見つけやすい環境が整っています。
インスタDM営業を成功させる事前準備の3ステップ
DMを送信する前に、受け取った相手が信頼できるアカウントだと判断できる状態を作っておく必要があります。準備を怠ったまま送信しても、不審なアカウントとみなされて開封すらされない場合があります。
1. プロフィールと投稿をビジネス仕様に整える
DMを受け取った相手は、文面を読んだ後に高確率で送信者のプロフィール画面を確認します。その際に身元が不明瞭だと返信は期待できません。以下の項目を明確に記載します。
- 何を提供している誰なのか(会社名、役職、事業内容)
- 誰のどのような課題を解決できるのか
- 実績や事例(社名や具体的な数字を出せない場合でも、どのような支援を行っているかを明記)
- 公式サイトや会社概要へのリンク
また、投稿が0件のアカウントは警戒されるため、最低でも9〜12投稿程度は事業に関する専門知識や取り組みを投稿しておく必要があります。
2. アプローチ対象のアカウントをリスト化する
自社のサービスが貢献できる対象を慎重に選定します。ハッシュタグ検索や関連アカウントのフォロワー一覧から、以下の条件を満たすアカウントを探します。
- アカウントが現在も定期的に更新されているか(最後の投稿が数か月前の場合は見送る)
- アカウントの運用者が代表者や事業の責任者であるか
- 抱えている課題が自社の提案と合致しているか
3. 送信前に投稿へリアクションを行い認知を得る
いきなりDMを送るのではなく、相手の直近の投稿に「いいね」を押したり、投稿内容に関連した自然なコメントを1〜2回残したりすることで、事前にアカウント名を認知してもらえます。事前の接点があるだけで、DMが届いた際の警戒心を和らげる効果が期待できます。
FacebookやLinkedInで、狙った業種・規模・役職の決裁者に1通ずつメッセージを送り、商談の日程調整まで代行します。
無料で資料を受け取る →そのまま使えるDM営業の文面パターンと例文
DM営業では、最初の1通目で商品を売り込んではいけません。目的は「返信をもらうこと」および「やり取りのきっかけを作ること」です。
1通目:相手の投稿への言及とシンプルな質問(売り込まない)
1通目は相手の具体的な発信に触れ、敬意を払いつつ短い質問で終える構成にします。
突然のメッセージにて失礼いたします。
〇〇の領域で事業者様の支援をしております、〇〇株式会社の[氏名]と申します。
普段より〇〇様の投稿を拝見しており、特に先日投稿されていた[具体的な投稿内容や取り組み]に関するお話に大変感銘を受けました。
弊社では現在、[相手の業種や事業]を展開されている企業様に向けて、[解決できる課題]に関する情報提供を行っております。
もし差し支えなければ、現在〇〇様のアカウントや事業において、[課題に関する簡単な質問]についてどのように取り組まれているか、一言お聞かせいただくことは可能でしょうか。
ご多忙のところ恐縮ですが、ご返信いただけますと幸いです。
2通目:返信への感謝と商談・情報交換の打診
相手から返信があった場合は、回答に対する感謝と相手の意見への共感を伝えたうえで、短いオンライン面談を提案します。
〇〇様
お忙しい中、ご丁寧にご返信いただき誠にありがとうございます。
〇〇株式会社の[氏名]です。
[相手の返信内容に対する共感や具体的な感想]という点、非常に共感いたしました。
同様の状況にある他社様でも、まさにその部分で試行錯誤されているケースが多く見られます。
弊社でお手伝いできる事例や、[相手の業界]で効果が出ている具体的なアプローチについて、15分から20分程度オンラインにて情報交換の機会をいただくことは可能でしょうか。
無理なご提案等は一切いたしませんので、情報収集の一環としてお気軽にお話しできれば幸いです。
もしよろしければ、来週の以下日程の中でご都合のよろしい時間帯はございますでしょうか。
・〇月〇日(〇)11:00〜12:00
・〇月〇日(〇)14:00〜16:00
・〇月〇日(〇)16:00〜18:00
上記以外でも調整可能ですので、ご都合の良い日時をお知らせいただけますと幸いです。
何卒よろしくお願い申し上げます。
インスタDM営業で失敗する3つの共通点
アプローチ件数を増やしても商談化しない場合、送り方やアカウント運用に問題があるケースがほとんどです。
定型文を機械的にコピー&ペーストして一斉送信している
誰にでも当てはまるようなテンプレート文章をそのまま送りつけると、受信者はすぐに「定型文の営業DM」だと見抜きます。自分の投稿を見ていないことが一目でわかるDMは、読まれないだけでなく不快感を与えてブロックされる原因になります。必ず相手のアカウント固有の情報(直近の投稿内容、事業のこだわりなど)を文面に盛り込むことが必須です。
アカウントの利用制限ルールを無視して短時間で大量送信する
短時間の間に同一または類似のメッセージを連続で送信すると、プラットフォーム側からスパム行為と判定され、DMの送信機能が一時的に制限されたり、アカウントが凍結されたりするリスクがあります。Meta社の公式規約やコミュニティ規定に反しないよう、送信ペースには十分な配慮が必要です。規約の詳細や制限の基準は定期的に改定されるため、最新の情報はInstagramの公式ヘルプセンターや利用規約を確認してください。
1通目から長文で自社サービスを売り込んでいる
スマートフォンの小さな画面で数画面スクロールしなければ読めない長文のDMや、いきなり自社サービスの料金表や資料リンクを送りつける手法は敬遠されます。最初の接点では、売り込みよりも「関係性の構築」を最優先に設計しなければなりません。
安全かつ確実に商談数を伸ばすための運用方針
Instagramを活用したDM営業を継続的に成功させるためには、自動化ツールによる一括送信に頼るのではなく、1社ずつ丁寧にリサーチしてパーソナライズされた文面を送る手動運用が基本となります。
1日あたりにアプローチする件数は、アカウントの運用期間や信頼性に応じて調整が必要です。開設したばかりのアカウントであれば1日あたり数通から始め、十分に運用実績があるアカウントであっても1日あたり10通から20通程度に抑えておくのが無難です。送信数の許容量にはアカウントごとの幅があるため、無理のない範囲で運用を設計してください。
自社内にリサーチや文面作成を行うリソースが不足している場合は、相手の発信内容を読み込んで1通ずつ個別のメッセージを作成・送信する代行サービスを活用するのも有効な選択肢です。自社に合った運用体制を構築し、長期的な資産となる顧客開拓を進めていきましょう。
よくある質問
- Q. インスタのDM営業は1日に何通まで送って良いですか?
- A. アカウントの運用歴や利用状況によって許容量には幅があります。開設直後のアカウントなら1日あたり数通から始め、運用実績がある場合でも1日10通から20通程度に抑えて手動で送ることが望ましいです。詳細なスパム基準は公式ヘルプセンターで確認してください。
- Q. DMを送っても返信が来ない主な原因は何ですか?
- A. プロフィールが整っておらず身元が分からないこと、1通目で自社サービスを一方的に売り込んでいること、相手の発信内容に触れていない定型文であることなどが主な原因として挙げられます。
- Q. BtoB商材でもインスタのDM営業でアポは取れますか?
- A. 経営者や事業責任者自身が発信している中小企業や店舗系ビジネスであれば、本人がDMを確認している場合が多いため有効なアプローチ手段となります。ただし、大企業向けの商材など対象が発信を行っていない場合は他の手法を検討する必要があります。
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